設立
1990年10月
代表取締役
小杉 恵美
資本金
9000万円
主な業務
1990年に設立し、コンピュータストレージが専門分野です。DX化、5G、AI/IoTによってデジタルデータが急増する中、
各企業・官公庁等が直面するデータ保存・利活用の課題に対して、当社は自社開発のソフトウェアとハードウェアによる
独自のデータ保存・データ変換ソリューションを提供しています。また、販売は国内のみならず海外38カ国に展開しています。
＜主要製品カテゴリー＞
「世界唯一のUSB LTOデータ保存システム」
「高セキュリティデータ変換・移行を行う金融システムソリューション」
「AI・高性能ロボット搭載のマルチ光ディスクシステム」
「メディアコンバートアウトソーシングサービス」
各企業・官公庁等が直面するデータ保存・利活用の課題に対して、当社は自社開発のソフトウェアとハードウェアによる
独自のデータ保存・データ変換ソリューションを提供しています。また、販売は国内のみならず海外38カ国に展開しています。
＜主要製品カテゴリー＞
「世界唯一のUSB LTOデータ保存システム」
「高セキュリティデータ変換・移行を行う金融システムソリューション」
「AI・高性能ロボット搭載のマルチ光ディスクシステム」
「メディアコンバートアウトソーシングサービス」
取得認定・資格
相模事業所（第二ビル）
〒252-0305
神奈川県相模原市南区豊町15番3号 ユニテックス第二ビル
〒252-0305
神奈川県相模原市南区豊町15番3号 ユニテックス第二ビル
［地図］
相模事業所（第三ビル）/ サポートセンター
〒252-0303
神奈川県相模原市南区相模大野7丁目7番2号 ユニテックス第三ビル
〒252-0303
神奈川県相模原市南区相模大野7丁目7番2号 ユニテックス第三ビル
［地図］
● 本社 / 各相模事業所 共通
● サポートセンター
| TEL | (050) 3386-1242（代表） |
| FAX | (042) 710-4660（共通） |
| TEL | (050) 3386-1365 |
| FAX | (042) 710-4660（共通） |
会社沿革
1990年10月
東京都千代田区に会社設立
1991年 1月
神奈川県川崎市に川崎事業所開設
1997年 4月
川崎事業所を神奈川県相模原市相模事業所に移転
2005年 9月
東京都町田市に自社ビル竣工。本社移転
2012年 4月
関西営業所設立
2014年11月
神奈川県相模原市に第二ビル(相模事業所)竣工
2019年 6月
神奈川県相模原市に第三ビル(相模事業所)竣工
2022年11月
新本社ビルをグランドオープン
外部機関との連携
JEITAテープストレージ専門委員会
当社は4社（日本IBM/NEC/富士通/ユニテックス）で構成されるJEITAテープストレージ
専門委員会で唯一の中小企業メンバーとして各社と連携し、テープストレージに関する
標準化項目の抽出や技術調査、さらにテープストレージのメリットなどの情報を提供
することによってIT化社会に貢献しています。
一般社団法人首都圏産業活性化協会（TAMA協会）
産学官金によるものづくり中小企業の支援ネットワーク機関であるTAMA協会の理事
メンバーとして地域イノベーションの創出やネットワーク構築に貢献しています。
LTFS Implementers（LTO program）
世界37社の企業が参画するLTFSファイルシステムを活用推進するコンソーシアムの
メンバーとして、LTOとLTFSの普及拡大に取り組んでいます。
当社は4社（日本IBM/NEC/富士通/ユニテックス）で構成されるJEITAテープストレージ
専門委員会で唯一の中小企業メンバーとして各社と連携し、テープストレージに関する
標準化項目の抽出や技術調査、さらにテープストレージのメリットなどの情報を提供
することによってIT化社会に貢献しています。
一般社団法人首都圏産業活性化協会（TAMA協会）
産学官金によるものづくり中小企業の支援ネットワーク機関であるTAMA協会の理事
メンバーとして地域イノベーションの創出やネットワーク構築に貢献しています。
LTFS Implementers（LTO program）
世界37社の企業が参画するLTFSファイルシステムを活用推進するコンソーシアムの
メンバーとして、LTOとLTFSの普及拡大に取り組んでいます。
加盟団体
主要取引先
(五十音順、敬称略)
(五十音順、敬称略)
株式会社アイシン
株式会社アイネス
株式会社イグアス
伊藤忠ケーブルシステム株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
株式会社インテック
株式会社AIT
SB C&S株式会社
株式会社SBI新生銀行
NECビジネスインテリジェンス株式会社
NECフィールディング株式会社
NTTインターネット株式会社
株式会社NTTデータ
株式会社NTTデータ東海
FICT株式会社
エフサステクノロジーズ株式会社
沖電気工業株式会社
兼松エレクトロニクス株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キンドリルジャパン株式会社
CTCエスピー株式会社
JPモルガン・チェース銀行
株式会社JECC
株式会社システナ
株式会社ゼルビア
双日テックイノベーション株式会社
ソフトバンク株式会社
太陽生命保険株式会社
DAIKO XTECH株式会社
ダイワボウ情報システム株式会社
株式会社中央コンピュータシステム
TIS株式会社
T&D情報システム株式会社
T&Dリース株式会社
株式会社Too
東京ガスiネット株式会社
東京コンピュータサービス株式会社
東芝ITサービス株式会社
東芝デジタルソリューションズ株式会社
TOPPANエッジ株式会社
株式会社アイネス
株式会社イグアス
伊藤忠ケーブルシステム株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
株式会社インテック
株式会社AIT
SB C&S株式会社
株式会社SBI新生銀行
NECビジネスインテリジェンス株式会社
NECフィールディング株式会社
NTTインターネット株式会社
株式会社NTTデータ
株式会社NTTデータ東海
FICT株式会社
エフサステクノロジーズ株式会社
沖電気工業株式会社
兼松エレクトロニクス株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キンドリルジャパン株式会社
CTCエスピー株式会社
JPモルガン・チェース銀行
株式会社JECC
株式会社システナ
株式会社ゼルビア
双日テックイノベーション株式会社
ソフトバンク株式会社
太陽生命保険株式会社
DAIKO XTECH株式会社
ダイワボウ情報システム株式会社
株式会社中央コンピュータシステム
TIS株式会社
T&D情報システム株式会社
T&Dリース株式会社
株式会社Too
東京ガスiネット株式会社
東京コンピュータサービス株式会社
東芝ITサービス株式会社
東芝デジタルソリューションズ株式会社
TOPPANエッジ株式会社
ナショナル物産株式会社
ニッセイ情報テクノロジー株式会社
日鉄ソリューションズ株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本株主データサービス株式会社
日本電気株式会社
日本電計株式会社
日本放送協会
BIPROGY株式会社
株式会社野村総合研究所
株式会社HIPUS
パナソニック コネクト株式会社
株式会社PFU
ビジュアル・グラフィックス株式会社
株式会社日立国際電気
株式会社日立システムズ
株式会社日立ソリューションズ西日本
富士通株式会社
富士通Japan株式会社
富士通プロキュアメントサービス株式会社
富士フイルムシステムサービス株式会社
株式会社みずほ銀行
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
三菱HCキャピタル株式会社
三菱総研DCS株式会社
三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社
株式会社三菱UFJ銀行
三友株式会社
株式会社ムサシ
ヤマトシステム開発株式会社
ITプロダクツ株式会社
ユニアデックス株式会社
株式会社ラック
リコージャパン株式会社
菱洋エレクトロ株式会社
株式会社レスター
官公庁
研究教育機関
金融機関
証券・保険
ニッセイ情報テクノロジー株式会社
日鉄ソリューションズ株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本株主データサービス株式会社
日本電気株式会社
日本電計株式会社
日本放送協会
BIPROGY株式会社
株式会社野村総合研究所
株式会社HIPUS
パナソニック コネクト株式会社
株式会社PFU
ビジュアル・グラフィックス株式会社
株式会社日立国際電気
株式会社日立システムズ
株式会社日立ソリューションズ西日本
富士通株式会社
富士通Japan株式会社
富士通プロキュアメントサービス株式会社
富士フイルムシステムサービス株式会社
株式会社みずほ銀行
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
三菱HCキャピタル株式会社
三菱総研DCS株式会社
三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社
株式会社三菱UFJ銀行
三友株式会社
株式会社ムサシ
ヤマトシステム開発株式会社
ITプロダクツ株式会社
ユニアデックス株式会社
株式会社ラック
リコージャパン株式会社
菱洋エレクトロ株式会社
株式会社レスター
官公庁
研究教育機関
金融機関
証券・保険